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にゅーすめぢから

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2026.03.17|コメント(-)トラックバック(-)

ドイツ人がツイッターを嫌う5つの理由


 ドイツ人は自分たちの国を「詩人と思想家の国」と呼ぶことを好むが、ツイッターにはほとんど興味がないことは明らかだ。最近の調査によると、人口8000万人のドイツでツイッターのユーザー数は50万から100万程度。ウォール・ストリート・ジャーナルはドイツ人のツイート嫌いの理由を探った。


1. 文化の違い


 ドイツでも選挙前に選挙ポスターを掲示することは一般的だが、他国では当たり前に行われている自宅前のポスター掲示はほとんど考えられない。ドイツ人は個人の意見を表に出すことには控え目だ。ツイッターは手早く意見を述べる道具であるばかりでなく、完全に公共のものだ。


2. 言語の違い


 長い単語と複雑な文法構成のドイツ語は、140字の制限が設けられているツイッターには向かない。ドイツ語の複雑さをからかうツイッターのアカウントさえある。そのアカウントには最近、大量の鉄パイプや歯車がからみあう画像が投稿され、「ドイツの工場。すべての単語が作られる場所」と説明してあった。


3. 新しもの嫌い


 ドイツ人はなかなか新製品を受け入れない。とりわけテクノロジーに関してはそうだ。ドイツの多くの新興企業は自国を中核市場とはとらえていない。ドイツ人は実験的なことを好まないからだ。「フェイスブックがあるのに、なぜツイッターを使うのか」というのが彼らの口癖だ。


4. カリスマの不在


 米国ではレディー・ガガやリアーナ、アシュトン・カッチャーといった有名人が百万単位でフォロワーを獲得しているが、ドイツのツイッターはおおむねテクノロジーの専門家や小粒の番組司会者あたりにとどまっている。ドイツで最も人気あるユーザーはスーパーモデルのハイジ・クラム(フォロワー数230万)とプロバスケットボール選手のダーク・ノビツキー(同120万)だが、2人とも英語でツイートしている。


5. 薄い存在感


 ツイッターはドイツでまだ地歩を固めていない。ベルリンの新しい事務所には常勤スタッフが6人いるだけだ。ただ、8月にはグーグルのトーマス・デ・ブーア氏を迎え入れ、ドイツ部門の責任者に起用する予定だ。

By Stephan Doerner

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2014.06.28|コメント(-)トラックバック(-)

エコ活動賛助で企業寄贈の電池が爆発、活動しばらく中断か=瀋陽


 自分で作ったソーラー電池を供えた電動三輪自転車で中国全国、さらに国外を回るなどで環境保護を訴えている活動家の李林祥さんの自宅で21日、爆発が発生した。最近になり、ある企業が賛助品として寄贈してくれた新しい電池だった。受け取ったばかりで、まだ1度も使用していなかったという。華商晨報が報じた。

 李さんは今年70歳になるという。妻の趙雅範さんと息子夫婦、さらに孫1人一緒に、マンションで生活している。電動自転車の旅に出るのは趙さんと一緒で、2人で仲良く自転車に乗る姿が報道されたこともある

 李さんは新しい電動三輪車用電池をを自室に置き、趙さんと外出していた。息子夫婦と孫も外出中だった。外で爆発を目撃した人によると、最初はズーンという大きな音があたりを震わせた。李さんの家のベランダのガラスなどが吹き飛んだ。続いて黒煙が噴出してきた。黒煙は50-60メートルものぼっていったという。

 電池を置いていた室内では、タンスなど家具がバラバラになって飛び散った。家電は吹き飛んだ。ガラス戸も砕け散った。窓は枠ごと、射出された。李さんの部屋はマンション1階だが、5階の部屋でも窓ガラスが割れるなどした。

 火災が発生した。消防が駆けつけて消し止めだが、室内は煤だらけ、水浸しになった。爆発したのは電動自転車用の電池と確認された。

 李さんによると、新しい電池は李さんの活動に賛同したある企業が寄贈してくれたものという。李さんは企業の名を明かさなかった。電池は部屋の南側のベランダに近い場所の床に置いていたという。「まだ1度も充電していないし、使ってもいない。電池が自分で爆発」という。

 李さんが使っているのは、自作の三輪自転車で、2人で並んで乗ることができる。足でこいで進むが、電池による補助動力も備えている。天井部分のソーラーパネルによる発電分も電池に蓄えられる。

 家具や部屋などの損害額は20万元(約326万円)ほどとみられる。李さんは「私はそれほど裕福ではないんですよ。いったいどうすればよいんでしょうねえ。まさかこんなことが起こるとは思ってもいませんでした。でも、自転車での世界の旅は続けますよ。夢は最後まで、やりとげなければ」と語った。

 同爆発で死傷者は出なかった。(編集担当:如月隼人)

2014.06.28|コメント(-)トラックバック(-)

O157など首都圏で患者報告が増加-「早めに受診」、自治体が注意喚起

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 O157などの腸管出血性大腸菌感染症の患者報告が首都圏で増えていることが、東京都や埼玉県などの各自治体がまとめた6月16日から22日までの週の患者報告で分かった。前週に比べて報告が大幅に増えた埼玉県は、「患者の6―7%に、発病後数日から約2週間で溶血性尿毒症症候群(HUS)などの重い合併症を引き起こすことがある」とし、抵抗力の弱い小児や高齢者などは注意が必要としている。【新井哉】

 6月16日から22日までの患者報告(速報値)は、埼玉県が16例(前週比11例増)、東京都が16例(同4例増)、神奈川が15例(同5例増)、栃木県8例(同6例増)、群馬県が7例(同6例増)、千葉県4例(同3例増)、茨城県が2例(同2例増)だった。

 ウェブサイトなどで注意を呼び掛ける自治体も出てきた。栃木県は、「データによる比較が可能な2006年以降の同時期に比べて最も多い届け出数」と説明。例年10月ごろまでは感染者が多く報告されることから、下痢や腹痛、発熱などの症状があった場合、早めに医療機関を受診することを促している。

 埼玉県も「今月に入りO157を中心に届け出数が増加している」と指摘。腸管出血性大腸菌感染症の原因究明を図るため、医療機関に対し、診断した場合は速やかに届け出るよう求めている。

 腸管出血性大腸菌感染症は、大腸菌が産生した毒素によって出血を伴う腸炎などを発症する。O157やO111、O26などに分類され、感染後3-8日の潜伏期を経て腹痛や水溶性の下痢を起こす。菌の出すベロ毒素が腎臓の毛細血管内皮細胞を破壊するHUSになった場合、急性腎不全や尿毒症を発症し、重症化や死亡事例も報告されている。

2014.06.28|コメント(-)トラックバック(-)
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